新しい治療法・診断法の開発を目的とする「免疫炎症性難病創薬コンソーシアム」設立

ニュース｜ 2018/6/13

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産学連携の共同研究をスタート

完治につながる新薬の登場が待たれる炎症性腸疾患（IBD）ですが、慶應義塾大学は5月30日、3アカデミア・3製薬企業による共同事業体「免疫炎症性難病創薬コンソーシアム」を設立し、共同研究をスタートさせたことを発表しました。

この研究は、同大医学部内科学（リウマチ・膠原病）教室の竹内勤教授、内科学（消化器）教室の金井隆典教授らと、高知大学医学部附属病院免疫難病センターの仲哲治教授、医薬基盤・健康・栄養研究所トキシコゲノミクス・インフォマティクスプロジェクトの山田弘プロジェクトリーダーおよび小野薬品工業株式会社、田辺三菱製薬株式会社、第一三共株式会社によるもの。今後も参加希望の申し込みがあれば随時検討するとのことで、研究期間は2018～2022年度の5年間を予定しています。

創薬研究の活性化にも期待

同コンソーシアムは、潰瘍性大腸炎や関節リウマチなどの免疫炎症性難病を対象としており、これらの難病に苦しむ患者の新しい治療法・診断法の開発につなげることを目的として設立されました。

慶應義塾大学が免疫炎症性難病についての知識と経験を活かし、そこに高知大学も参加することで、臨床検体の多様化を実現。コンソーシアムを通じた人材交流により、若手の育成や免疫炎症性難病医療における診断・治療などの標準化、レベル向上の促進を目指します。さらに、参加製薬企業が共同で資金を提供。そこから得られたデータをもとに競争的に創薬研究を行い、アカデミア機関が研究成果をさらなる基礎・応用研究に役立てるという、これまでにないユニークなコンセプトの産学連携コンソーシアムに大きな期待が寄せられています。

（IBDプラス編集部）

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